健康だより 第22号

今回の「健康だより」は、ロコモティブシンドロームの二回目です。　重症度のお話と「ロコチェック」の７項目の意味するところの解説です。　

オガクリ広場の仲間達は、院内に掲げられている写真パネルの作品です。　朝日の昇る入江の情景と優雅な舞（神楽）のワンシーンで、見るものの心に余韻を残してくれます　ネ

健體康心

読み方は「けんたいこうしん」となる。

「健康」という言葉の語源をたどると、中国の古典『易経』にみることができると、今日行われた福島町史研究会の本年度の第一回例会の講師を務めた池田龍夫さんの解説です。　心身ともの健康を意味しているということです。

ここで、WHO（世界保健機構）の健康についての定義を紹介します。
「単に体が病気ではないということだけでなく、精神的にも社会的にも良好な状態」となっています。　

健康についての考え方はいつの時代、どこの国でも共通するものなんです　ネ

雪かきとACS発症

「向日葵の会」田辺圭子

米国での話ですが、雪かきでACS(急性冠症候群）を起こすという都市伝説があり、心臓関連学会がウェブサイトで警告しているその引用文献を見ると、たった一件または２件の事例に基づくものであったそうです。

クイーンズ大学キングストン総合病院のA.Baranchuk教授は、この事例だけでは雪かきの潜在的リスクのエビデンスとしては不十分なため、５００例を後ろ向きに検討する大規模研究を行いました。　その結果、３５例（７％）で雪かき中に症状が発現したことが明らかになったそうです。

教授によれば「これは膨大な数であり、医学において７％はかなりの割合と言える。　さらに雪かき中に症状が出現したことを報告しなかっただろう患者を見逃している可能性を考えれば、この数は倍加しうるだろう」とも述べています。

さらに、ACS発症リスクの高い患者の特徴としては、①男性であり②若年性冠動脈疾患の家族歴　を挙げています。

一方、日本ではどうでしょうか？　今年のような雪の多い年に、心臓疾患（狭心症、心筋梗塞など）で救急搬送された患者さんは多かったでしょうか？

ここの事例では、多かっただろうという印象を持つが、果たして多かったか否かは救急隊の出動などがどうだったかだけでなく、後ろ向きでいいが大規模試験を行いエビデンスを持たなければならないでしょう　ネ

TPPとは

「なご美会」熊谷正春

環太平洋連携協定（TPP)は太平洋を囲む９カ国が参加を表明していて、日本も参加に向けて今や関係各国と事前協議に入っている。　参加国は「関税の撤廃」と「参加国のさまざまなルールや仕組みの統一」を目指すことになります。　参加国はベトナム、マレーシア、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド、アメリカ、チリ、ペルー、そしてブルネイの９か国です。

道新の日曜版に、「私たちの暮らしはTPPでどうなるの？　が　よくわかる」というJAグループ北海道の新聞一面の大きさの広告が載っていました。　三題の質問を上げていて、そのひとつに「医療費は高くなるの？　安くなるの？」という疑問に答える形をとって説明しています。

答えは、医療費は高くなるです。　公的保険を持っている日本は、医薬品や医療機器の価格規制をしています。　が、このことをアメリカは透明性に欠けると言い、ＴＰＰに参加すればそれを取り払えと要求してくるでしょう。　そうなると医療機器や医薬品価格は高騰するだろうから患者負担は増し、受診抑制が進み、健康水準の低下が心配されることになり、結局は保険財政が悪化し、十分な医療が提供できなくなる可能性がでてくると考えられます。

さらに、混合診療（保険診療と自由診療の医療サービスを併用すること）や株式会社の参入なども解禁になれば、受ける医療は国民に平等であるという国民皆保険制度が崩壊してしまう可能性も出てきますということです。　医療が自由化や競争化されていってもあなたは安心ですか？　と逆に問返していました。

しかし反面で、がん患者らにとっては、薬品の使用許可がまだ下りていないが治療に有効だという新薬を一日でも早く使えるという混合診療が解禁になれば大きな救いになるという事実も見逃せません。　海外（アメリカ）で行われている医療を自由に受けたいという気持ちもわからない訳ではありません・・・。


この問題は、情報を国民の皆さんともっともっと共有し、議論していかなければならないと思います　ヨ

3.11から1年

「なご美会」熊谷正春

道新の3.9付け朝刊の生活面に「変わる社会的弱者支援」という特別企画記事が載っていた。

東日本大震災により介護・看護が必要になる被災高齢者や障害者がいるだろうから、訪問看護の充実にもなるだろうという意図で厚労省は昨年４月に特例措置として人員一人でも開設できる訪問看護ステーションを認めました。　

本来の「訪問看護ステーション」は要員が常勤換算で２．５人必要とされています。　介護分野のケアマネジャーだけでなく、医療分野の医師の指示にも基づいたケアも行われるのが特徴なので、介護と医療の橋渡し役も担うというたいへん重要な仕事をしているのです。

新聞に紹介された一人訪問看護ステーションは、福島第一原発のある警戒区域から相当離れている福島市内の「まごころサービス福島」で、佐藤かつ代さんという６６歳の看護師さんがスタッフです。　人員一人でいいので、事務所は自宅、電話も自宅用で十分で、開設にお金がかからないメリットが大きかったと言います。

ところが、実際は開設が進んでいないようです。　福島県では福島市に新たに一軒と飯舘村に一軒開設されることになったが、申請しても留保されるんだそうです。　仙台市、気仙沼市、石巻市、一の関市など２０近い市町村で申請したものの一カ所も認可されていません。　「前例がない」　「従来あるステーションで十分」などが理由だそうです。　

今回の特例が当初２月末までという期限だったものを７カ月延長して９月末までとされたが、「延長は今回限り」とあくまでも例外的措置という姿勢を国は崩していないため、安定したサービスが望めないということも背景にあるようですが、佐藤さんのステーションの訪問看護対象者は今のところ二人だけです。　

NPO法人まごころサービス福島センター（福島市）の理事長の須田弘子さん（６７）は、「今まさに介護や医療の手を求める被災者がいて、一人ステーションはその声に応えるために必要です。　行政は支援を求める人の側に立って判断して欲しい」と訴えていると記事は結んでいます。


さて、医療過疎地域でも慢性的な医師不足から医療のみならず介護にも十分に医師の手が回らないため、看護師がその役割の一端を担わなければならない事態が生じます。　診療時間内の訪問看護は、診療所の看護師が往診看護を行えるが、時間外や遠方の患者の場合などは診療所の看護師だけでは不十分な事態もあります。　

そんな時などは、訪問看護ステーションが地域に存在してくれると医療側も患者自体も助かることになります。　一人診療所医師の場合は、特に有用ですし、北海道のように地域が広域に及ぶ診療圏の場合は本当に有難いと感じます。

ところが、人員要件が２．５人では、地方の看護師不足の現状を考えると到底無理な話だと気づきます。　移動距離が長いというハンデが北海道にあります。　採算が合わないステーションでは、かりに一人の看護師が退職すると自動的に廃業に追い込まれることになるのです。　もったいない話なんですが・・・。

しかし、かりに今被災地の三県が特例で許可されている「一人訪問看護ステーション」制度が北海道の特に医療過疎地域に導入されるならば多大な恩恵が得られるものと確信します。　看護師免許を持っている人は田舎にも結構いるんです。　離れた部落（地区）毎に居るものです。　その地区の看護を必要とする患者だけ看るということになれば、それ程多くの患者を看るということにはならないので一人だけでも十分な訪問看護が可能です！

恩恵は患者さんばかりではなく、一人医師の診療所にももたらされるものですから、まずは道知事に一考していただきたいと思いますが、いかがでしょう　カ